【在宅用】見守り介護ロボット・見守りセンサー製品比較14選!選び方も!

目次

高齢者の在宅見守りシステムは、ますます高齢化が進む日本社会において非常に重要な役割を果たしています。

高齢者が自宅で安全に暮らせるように支援するためのシステムは多岐にわたり、その選び方や導入のポイントを押さえることが重要です。本記事では、在宅見守りシステムの概要、選び方のポイント、導入における注意点について解説します。

在宅見守りシステムとは

在宅見守りシステムは、高齢者が自宅で安心して生活できるように、異常を早期に検知し家族や関係者に知らせるための技術やサービスを指します。

これには、センサーやカメラを使用したモニタリング、緊急時の通報システム、日常生活の支援サービスなどが含まれます。主要なシステムの種類としては、以下のようなものがあります。

  • カメラ型システム:室内にカメラを設置し、映像をリアルタイムで確認できます。プライバシーの配慮が必要ですが、詳細な状況把握が可能です。
  • センサー型システム:人感センサーやドアセンサー、マットセンサーを設置し、高齢者の動きや部屋の出入りをモニタリングします。異常が検知された場合、家族や介護者に通知されます。
  • ウェアラブルデバイス:高齢者が身につけるもの(例:スマートウォッチや衣服、靴など)や手持ちできるデバイスにより、現在位置や心拍数、転倒などの異常を検知し、通知します。
  • スマート家電連携:インターネットに接続された家電製品(電気ポット、冷蔵庫、照明、エアコン、テレビなど)と連携し、日常生活のパターンをモニタリングします。

在宅見守りシステム 選択のポイント

在宅見守りシステムを選ぶ際には、いくつかの重要なポイントを考慮する必要があります。

高齢者のニーズと生活パターンの把握

高齢者の健康状態や生活パターンに応じて、最適なシステムを選ぶことが重要です。例えば、日中に外出が多い高齢者には、屋外でも利用できるウェアラブルデバイスが適しています。一方、家にいる時間が長い場合は、室内のセンサーやカメラ型システムが有効です。

プライバシーの保護

カメラ型システムは詳細な状況把握ができる反面、プライバシーの侵害となる可能性があります。そのため、プライバシーに配慮した設計(例えば、特定の時間帯や場所のみ監視する、映像をシルエット化するなど)が重要です。

また、センサー型やウェアラブルデバイス、スマート家電(カメラの無いもの)はプライバシーに対する懸念が少なく、導入しやすい傾向があります。

緊急時の対応体制

システムが高齢者の異常を検知した際に、通知やかけつけ対応ができることが重要です。家族や介護者に通知することは必須の機能となります。地域の見守りサービスや緊急対応センターと連携しているシステムであれば、より安心感を得られます。

選択・導入の注意点

高齢者見守りシステムの導入にあたっては、まず高齢者本人の意向を尊重し、見守りの目的やシステムの機能を丁寧に説明して納得してもらうことが重要です。

また、センサーやカメラの設置には、電源やインターネット接続の確保、設置場所の選定などの環境整備が必要です。

導入後も最適な使用方法となるように、高齢者や家族でコミュニケーションをとり改善を重ねていかなければなりません。

【在宅用】見守り介護ロボット・見守り機器比較14選

カメラ型

カメラ機能により高齢者の動きを検知することでの所在確認をするとともに転倒等の異常時には通知を送るものになります。

 

カメラ機能があることで、高齢者の動きを見られるメリットがある一方で、プライバシーの問題もあるため、機能とプライバシーの面を検討しながら選定することになります。

みまもりCUBE

  • 手のひらサイズの見守りカメラでライブ映像の確認と録画ができます
  • 映像にはモザイクを入れることが可能なのでプライバシーに配慮できます
  • SIMカード内蔵モデルのためwifi環境が無くても大丈夫です。電源をコンセントに差し込むだけで使用できるようになります。
  • 簡易的な会話機能があります
  • オプションでドアの出入りやベッドからの離床などの動きを検知、不在検知ができます
  • オプションで呼び出しボタンを付属させることが出来ます。呼び出しボタンが押されると通知がされます。
みまもりcube
みまもりCUBE
・1年プラン5,940円/月 短期プラン7,920円/月 お試しキャンペーン3,190円/月
・介護保険適用の場合は別の類似商品をご案内

iTSUMO(いつも)アイ

  • 顔認証システムで本人のみを検知できるカメラセンサーです

  • 人を検知するとピクトグラムに変換するためプライバシーを守れます

  • 認知症老人徘徊感知機器として登録、介護保険でレンタル可能です

  • 転倒や対象エリアへの立ち入りを検知し通知を行います

iTSUMO(いつも)アイ
初期費用10,000円 月額:12,000円(税別)
介護保険利用時 初期費用0円 月額1,500円~2,000円(一部税別)

A.I.Viewlife

  • 広角赤外線カメラによる映像により居室全体の見える化します
  • 映像はシルエット画像にすることでプライバシーに配慮をしています
  • 太陽光の影響を受けやすい赤外線カメラが多い中、当製品は太陽光の入る室内でも精度高く検知が行えます
  • 生体センサーと合わせることで、呼吸や体動のレベル測定も行えます
a.i.view life
A.I.Viewlife
・希望小売価格 348,500円

センサー型

人感センサーやマット型のセンサーを床やベッドに設置することで、高齢者の移動やバイタル情報を測定することができます。

カメラ型に比べるとどういう状況(とくに身体の場所や動き)は分かりにくいですが、バイタル情報(呼吸や心拍など)や移動の情報がよりリアルタイムに近く得られたり、プライバシーの問題は出にくくなります。

まもる~のONE

  • 細長いセンサーをマットレス等の下に敷いて利用者の体動を捉え、在床状態を検知してお知らせする機器です
  • バイタルセンサー付きのため呼吸や脈拍を検知し睡眠状態レベルも分かります
  • 本体部分には室内温度等のセンサーが入っており夏の暑い日などは熱中症予防のために参考にできます
  • モバイルルーターがセットなので、ネットワーク環境は不要です
  • オプションで、フロアセンサーやトイレセンサー、ドアセンサーなどを追加することが出来ます
まもる~の
まもる~のONE
・月額月額利用料 4,950円(税込)
・30日間の無料トライアルあり

「睡眠!ケア」いきいきセンサー

  • ベッドの脚の下1つだけにセンサーを敷くタイプです

  • 心拍・呼吸・睡眠をモニタリングし見える化します

  • 離床を検知し通知します

睡眠!ケア

POM by tellus

    • ミリ波センサーにより高齢者の居室内での状態を見守ります
    • 見た目は手のひらサイズの白いデザインで居室に溶け込めそうです
    • 心拍数や呼吸を読み取りや睡眠パターン、トイレパターン、部屋での過ごし方を見える化します
    • 異常検出機能があります
    • カメラがなくプライバシーに配慮しています
POM by tellus
POM by tellus
オープン価格

ウェアラブルデバイス

高齢者が身につける腕時計や衣服、靴などに、GPSやバイタルのセンサーを入れることで見守りを行います。
接触感知ができるため、測定するバイタル情報の精度は高くなりますが、外されてしまうと使用できないため、付け外しが選択のポイントとなるでしょう。

GPS機能が付いている製品では認知症徘徊の検知や。万が一徘徊してしまったときの捜索にも役立ちます。

セコムみまもりホン2

  • 防犯ブザー型でブザーを引っ張るのみで救急通報が行えます
  • ホームセキュリティ会社のセコムが緊急時には駆け付けます
  • 電話機能もあります
セコムみまもりホン
月額2,750円(税込)※加入料金11,000円と都度かかる料金が発生します

うららかGPSウォーク

  • GPSを内蔵できる靴です
  • 高齢者でも歩きやすく履きやすくするための工夫がされた靴です
  • 介護保険レンタル対象のおでかけアラートDXも付けられます
うららかGPSウォーク
うららかGPSウォーク
靴本体9,680円~ GPS3,850円
介護保険レンタル対象 おでかけアラートDX 月額レンタル自己負担:(1割負担の場合) 600円+税~

スマート家電連携

本来は見守り機器ではない家庭内の家電製品をインターネットに接続し、高齢者の生活状況を把握することで見守りシステムとして利用できるもの。

iポット

  • 電気湯沸かし器・電気ポットに見守り機能が付いたものです
  • 高齢者が毎日使用する電気ポットの使用状況が送信されます
  • ポット本体とは別で「みまもりホットライン」を使用します
iポット
みまもりホットライン利用料金 初期費用5,500円 月額3,300円

伴走支援・研修・ファシリテーターをうまく使う

生産性向上のためのプロジェクトを初めて行う介護施設は多いものと思います。

そして、生産性向上ガイドラインはこのような介護施設にとってのプロジェクトの指針として良いガイドとなってくれます。


しかし、プロジェクト推進に慣れていない介護施設にとっては委員会やプロジェクトマネジメント、ツールの利用、ファシリテーションは難しいと考えられますし、実際、「うちではそんな余裕はない」という声をよく聞きます。


また、介護ICTやロボットなどの介護テクノロジーを購入しても、その利用が定着しないという施設が半数以上あるとされています。

そのため、スタッフ教育や伴走支援、ファシリテーションが不可欠とされおり、生産性向上ガイドラインでも伴走支援やファシリテーション、研修を外部業者に依頼することを勧めています。


また、このようなプロジェクトにおける教育や伴走支援に対しても補助金が適用できるようになってきておますし、補助金の適用要件として「第三者による業務改善支援又は研修・相談等による支援を受けること」という表記が入るようにもなってきています。


そのため、研修や伴走支援を前提にしてプロジェクトを開始し、補助金を申請するのは有効な方法でしょう。

介護テクノロジー補助金について徹底解説


当社は生産性向上のための伴走支援、介護テクノロジーの導入支援のための研修、セミナー、伴走支援(対面・オンライン)、ファシリテーション、さらには補助金申請サポートも行っておりますので、ご興味があればこちらからお問合せをいただければと思います。


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